チーム〇〇

 チームで対応ということが言われるようになって、何年か経ちます。小学校は、学級担任制が基本になったシステムができています。まあ、自分のことは、自分で何とかしろというシステムになっていました。真実がどうか分かりませんが、この10年間くらいの間に、学級担任制を維持できない先生が増えてきているのだと思います。そこで、責任を分散し、できる先生には、なるべく多くの負荷をかけていこうというのがチームで対応の最初だったのではないでしょうか。本来ならば、基本的なシステムを変更することが先で、その実行手段として、チームでの対応ということが出てくるはずだと思います。確かに、学年内で教科分担制を実施したりすることも進めています。ですが、中学などで実施している教科分担ではありません。余剰人員という言い方は適切ではないかもしれませんが、ぎりぎりの人数で実施する教科分担制は、とても組み込むのが大変です。どう考えても、教科分担制を実施するためには、学年の学級数＋１いないと難しいのです。そんなことは、文科省は１００も承知だと思いますが、例後のごとくゴリゴリと話すを進めるわけです。そして、多少の人数を増やして、これでできるだろうと、現場に投げている状態だと言えます。

チーム制に関しては、本当に大変な先生は大変になっているだけだと思います。自分のクラスのことだけでなく、隣のクラスのことまで気にしていなければなりません。これって、教科分担制とはそぐわない部分が多いのです。教科分担制は、授業が始まって、授業が終わるまでをしっかりとみる。授業を進めるというのが基本になるはずです。学級担任制は、１日の何時間もを一緒に過ごし、細かく見ていることが求められます。ですから、教科分担をしていくと、学級担任制の時と同じフォローができなくなるという側面があります。ましてや、余剰人員がいない状態では、よい方向に向かうことは難しいはずです。

今、若い先生が増えています。フォローしなければいけないことも多くなっています。だから、チームでというでしょうが、負担が多くなり、潰れていく先生も増えていくと思います。また、責任の所在を明確にできない部分が出てくることも心配です。教科分担制を進めるにしろ、学年担任制を進めるにしろ、システム自体の基本を変化させていかないと解決できないはずなのです。そのためには、多くの予算や人材の育成も合わせて検討していかなければならないはずです。また、これらの話は、都市部と都市部以外では状況が異なり、同じように話すことも難しいと思います。

教育は、全国を同じように見てできるものではないと思います。そのあたりまで含めて、悉皆りとした検討をし、現場に様々なことを押し付けないでほしいと思います。

しっかり夏休みが取れることをアピールしよう

 最低でも2週間まとめて休暇が取れることは、職業上の魅力だと思います。夏季休暇の５日間と年休５日間で２週間の休み。なかなか、まとめて休暇をとれない職場多くある中、しっかりとまとめて休暇をとれる小学校の先生。十分に魅力的ではないでしょうか。同じ公立でも、中学校は、部活があり、夏休みは対外試合も組まれたりして、まとめての休暇は難しいかもしれませんが…。

戦後、日本に経済力がなかったことから、現在の有給休暇制度ができたと聞いたことがあります。本来なら、ヨーロッパ並みに、バカスができるようまとめて休暇が取れるように義務付けたかったようですが、それをするだけの経済的な体力がなかったことから、小刻みな休暇の取り方が一般的になってしまったようです。

小学校の先生はまとめた休暇が取れるだろうと書きましたが、１年間にほとんど年休を使っていない先生も多くいるのもわかっています。しかし、２０日の有給休暇を全部消化すれば、実質的な労働日数は１１か月分になるのです。もちろん、これは、すべての労働者に言えることで、教員だけではありません。年休をとらないことは、１か月分ただ働きをしているのと同じことになってしまいます。権利だからではなく、制度としてあるものですから、労働者としては、それを執行すべきだと思います。

特に、小学校の先生のようにまとめて休暇をとれる体制が取りやすいなら、それを大切に使うべきだと思います。

海外に行くのも、よい刺激になります。国内でリラックスできる過ごし方もよいと思います。今までやったことがないことに挑戦することも、貴重な体験です。そして、それらは、視野を広げ、必ず先生という仕事に役立つものになると思います。

僕は、一人で海外に行き、美術館を巡るのが好きです。とても楽しい、刺激的な時間になっています。もちろん、国内の美術館を巡るのも楽しい時間です。

制度としてあるものを有効利用することは、とても大切だと思います。僕が若いころ、風邪をひいたら困るから年休は使い切らないほうがよいと教わりました。しかし、公務員の休暇制度は充実しています。風邪をひいたら療養休暇を申請すれば済みます。

ですから、よけいなことを考えずに、みんながまとめた休みをしっかりとってほしいと思います。そして、そのことがこの仕事の魅力の一つになると思います。

通知表と評価の話をもう少し

 学校間の格差が実際には存在していても、それが、通知表に反映されていないことは、書きました。もう少し具体的に。

小学校では、出版社が出しているテストを買っています。なぜ、そうなっているのかは分かりません。40年以上前にも、すでにテストは購入していました。不思議ですよね。一番肝心な部分の学習状況を把握するものを出版社に任せているわけですから。疑問に思って、購入を辞めようといったこともあります。しかし、それに賛成してくれる人はいませんでした。

あの出版社が出しているテストって、必ず教科書に書かれていることが理解できていれば、必ず１００点が取れるようになっているはずなのです。僕は、そんなに詳しく分析したことはありませんが、出版社によって、ある程度難易度が異なっていると言われます。そうはいっても、どの出版社のテストでも、それほどの差があるとは言えないと思います。

学校間格差は、テストの処理の仕方にも表れます。学習に対して熱心な学校であれば、この程度の問題はかなりできてしまうのです。算数などは顕著で高学年になっても、平均点が９８点くらいなことも珍しくありません。そうであれば、少なくともテストで計測できている分に関しては、クラスの大半にAをつけてよいはずなのです。しかし、実際には、Aの基準を上げていく傾向が強いと思います。逆に、学習面で低い学校では、平均が８０点ということも多く見られます。そうすると８０点でもAという評価になってしまうわけです。同じテストを購入していれば、この様な現実も見えてくると思います。

ですから、通知表でつけられている評価、もっと言えば、指導要録につけられている評価だって、実態をしっかりとあらわしているものだとは言えないと思います。それに、昨日も書きましたが、日本にはなぜか留年という発想がありません。ですから、１をつけられても、それに対する解決手段がないまま、進級してしまうわけです。個に応じた教育の必要性がいまさらながら言われていますが、それを実現するための予算や人材、教材の開発がされていないという現実があります。

評価は大事です。でも、現実には、いろいろな問題が解決されていないという現実を振り返るべきではないでしょうか。

小学校の通知表に意味があるのか

 3学期制の学校では、通知表が渡されたことと思います。その通知表ですが、本当に意味があるのでしょうか。まあ、保護者としては、一定の評価がされたと、一つの基準にはなるかもしれません。

しかし、現在の小学校の通知表は、基本的に指導要録を基準としています。ですから、３年生以上に３段階の評定がされるわけです。そして、指導項目についても３段階の評定がされています。

本来的には、この評価の基準は、すべての小学校で同じはずなのです。ところが、転校した先の学校と転校する前の学校の評価が全く違ってしまうということがあります。前の学校では、ほとんど２だったのに、転校したら３がつくようになったり、逆のこともあると思います。僕が若いころには、通知表の評価も、指導要録の評価も相対評価で行われていました。クラスの中での位置が関係が分かるようにつけられていたわけです。７％、２４％、３８％、２４％、７％の５段階に分けて評価をする方法をとっていました。それが、絶対評価に変わっていったのです。ところが、実際には、「絶対」評価を行っているのかといわれると、かなり疑問が残ってしまいます。

学校の現実として、地域性が必ず反映しています。私立中学の受験率が高い学校の子ども達は、当然、「できます」。まあ、塾のおかげもあるでしょうが、基本的に１日の学習時間が長いのです。放課後３時間以上学習に充てているという子供の割合が６割以上という学校もあります。反対に、受験の割合が１０％以下という学校もあります。当然、放課後の学習時間など、ほとんどありません。この差は、学力に関して大きく反映するのは当然です。ですから、学校間の評定が同じなのかといえば、全然違っているはずなのです。家庭で学習に力を入れている地域では、３の割合が６０％だとしてもおかしくないわけです。一方あまり学習に熱心ではない地域の学校では３の割合が１０％でも不思議はありません。それが、絶対評価ということですから。しかし、おそらく、どの学校も３をとっている子の割合はそれほど違っていないはずです。ですから、本来的な意味での絶対評価が今でも、実施されていないというのが現状だと思います。どこかしら、相対評価的な心理が働いていると思うのです。

それだけではありません。日本には留年制度はありません。たとえ、すべての教科の評価が１であろうと、進級してしまいます。そういうことも、通知表の在り方が重視されていない理由かもしれません。次回は、もう少し具体的に細かい評価の話をしていきたいと思います。

教育費の保護者負担の軽減なんて軽く言わないでほしい

 給食費を公費負担します。という文言を選挙の時によく聞きます。教育にかかる費用の負担をします。これも、よく出てきます。実際に高校の無償化などもそのよい例でしょう。教育にかかるコストが家計費の負担になっている。教育を受ける権利を侵している。貧困率が高くなっている現状を考えた方がよい。選挙の中で訴えられていることです。でも、この様な形で、本当に教育費の負担を公的に行い、教育環境を平等にしているって言えるのでしょうか。実際に所得にかかわらずに給食費を全額公費負担することは、よく言われています。まあ、給食費に関しては、ここまでも、ほぼ半額以上は公費で負担してきているはずです。保護者が払っている給食費は原材料費だけです。原材料費でも１００％ではないと思います。給食を作る調理員や栄養士の人件費、光熱費、そして、機材にかかる費用などはすでにすべて公費負担です。給食に係る調理機器は、かなり高価なものです。おそらく、一つの給食室でそろえている機材は１億近いような気がします。それだけのものを公費負担していますから、いまさら、給食費の全面的な公費負担といっても、年間６００００円程度の負担の軽減にしかなりません。

まず、東京都がやっているように、どんなときも所得にかかわらずというのが問題だと思います。所得が高い層は、軽減されたり、無償化されて、浮いたお金を別の形で子どもに投資していきます。所得が低い層は、その分を他の分野に使ってしまいます。要するに、教育への投資額が高所得層では、より高くなり、所得による差が教育にかけるコストの差を開かせてしまうことになるのだと思います。

日本は、教育政策に関しての振り返りをしません。とってきた教育政策がよかったのか、悪かったのか。基本的な部分での評価がされないまま、ここまで来ているのだと思います。特に、義務教育に関して、システムも含め、よかったのかどうかを振り返るべきです。小学生も中学生も、少なくとも、都市部ではダブルスクール状態になっています。

中学生で塾に行かないという選択肢が無くなっています。小学校の高学年でも、それに近い状態になっています。小学生も中学受験をしなくても、塾に行く子が多いと思います。この話だけで、今の教育行政は失敗しているということにならないのでしょうか。学校に行っているだけでは学力がつかないと保護者が判断しているということです。この状況下にあるうちは、教育費を公費負担でなどといわないほうがよいと思います。

そして、まず、現状に関しての学校行政の評価を行うべきなのではないでしょうか。

夏休みを満喫しましょう

 

夏休みだ。今日でとりあえずの4か月間が終わり、夏休みに入ります。「先生は、夏休みがあっていい」といわれると、「そんなことはないんです」という対応をすることが多いようですが、年休の消化やこれまでの時間外勤務の振り替えなどをとれば、他の職業と違い、しっかりと２週間程度は、休みが取れます。そう説明すれば、保護者はそうですよねっと、納得してくれるはずです。別に、不当に休んでいるわけではないですから。

逆に、夏休みが取れるいい仕事だとアピールするチャンスだと思います。休んでも、他の人に

仕事が回るわけではないし、安心して、心置きなく休めるのは、とても素晴らしいことだと思います。２週間休むと、海外にも行けますし、国内でもゆっくり旅行することができます。気分転換をすることはとても大切なことです。

先生業を辞めて分かったのですが、結構緊張感がある仕事なんだと思います。いろいろな制約も感じなければならない仕事何度言うことも思います。だからこそ、夏休みをしっかりと満喫することが大切だと思います。また、夏休みをとっていることを誰にも遠慮する必要もないと思います。

先生たちは、保護者にこんな風に思われちゃいけないという意識が強すぎると思います。夏休み問題がよい例です。そんなことを気にするより、夏休みをしっかりとれる職業だということの方が今は大事だと思います。

教室の中で起きていることに気付いてほしい

 教室の中で起きていることは、ある意味でつまらない小さなことばかりです。でも、その小さなことに頭を悩ませているのが、今の先生達ではないでしょうか。報道されている教育は、こうあるべきだということは、確かに正しいのでしょう。しかし、その入り口にに立つことさえできない教室がたくさんあるような気がします。学級が崩壊状態の教室を参観したこともあります。どうすることもできないなって、見ていて思いました。もし、チャンスがあるとすれば、担任を変えることだと思いました。その教室は3年生だったと思いますが、半数近くは、話など聞いていませんでした。先生は、必死ですが、それが空回りしているわけです。もちろん、一日でそうなったわけではなく、日々、深刻な事態になっていたのは分かります。そういう教室には、どんな素晴らしい考え方や方法があっても、何の役にも立たないわけです。おそらく、都市部の学校には、少なからずこういう教室があると思います。

対処したいと考えていても、人員がいなかったり、人材がいなかったりする現状では、どうすることもできないというのが答えになってしまいます。

合理的配慮について、どう考えているのか、それが、現実には学校任せになっていないのか、十分に検証すべきだと思います。学校に任されても、小学校の定数はクラス数×１．１ですから、どうすることもできません。それに、対応することができ人材も確実に不足しているわけです。教室の中で起きている混とんとした状況を、今一度理解してほしいと思います。先生たちは、万能ではありません。得手不得手があります。それを認め始めたから学級担任制から教科担任制に移行しようとしているのでしょう。もちろん、特別支援教育についても、そこで力を発揮できる人材の育成が必要なのです。でも、そんなことを本当に推し進めているのかといえば、そうだとは言えない現状なのではないでしょうか。

児童支援選任を各学校に配置し、対応しているというかもしれません。しかし、どれだけの児童支援選任の先生が難関を通して、活躍で来ているでしょう。かなりの数の児童支援選任が、担任が潰れたためにその代わりを務めている現状があります。

素敵な未来だけでなく、今起きている現状をしっかり見ることが大切ではないですか。

対教師暴力

低学年の子ども達ですら、先生のことを叩いたり、蹴ったりする場面がみられるようになりました。その多くは、自分の感情をコントロールすることが難しい子ども達です。もちろん、学年が上がっても、同じようなことをしてしまう子供たちがいます。先生に危害を加えたり、友達に危害を加えたりするつもりはなくても、結果的に危害を加えてしまったということもあります。

自分をコントロールすることは、大切なことですが、一部の子ども達には、とても難しいことになってしまっています。今までは、そんなに話題になることはありませんでしたが、だんだんと増加傾向にあるのだと思います。なぜ、増えてきたのでしょうか。別に子ども達に大きな変化があったわけではないと思います。実際４０年以上学校にいましたが僕自身は、子どもに危害を加えられてことはありません。まあ、見た目決して優しく見えないからとか、若干背が高いからなどが理由のようですが。もう一つは、先生が強く出ることが無くなったというではないかと思います。基本的に、日本の学校は、理不尽なことでも、それを子供に押し付けてきました。右向けといわれれば、右を向き。左だと言われれば、左を向くような子供を育ててきたという一面があります。それがよいことではないと考えるようになり、子ども達は、必ずしも、自分を抑制しなくてよいと判断するようになってきているのだと思います。昔は、対教師暴力は、中学校以上での問題でした。今では、異なった問題として、小学校での問題になっているのだと思います。

今は、感情の制御ができなければ、別室でクールダウンをさせたり、個別に指導をしたりすることが多くなっています。多くの場合、落ち着けば、別に特別な問題を起こすわけではありません。しかし、現実の問題として、ここでも、先生が不足していることが大きく影響しています。また、この様な問題が起きれば、それ自体、人を必要としてしまうのです。定数が定められているだけでなく、教員自体が不足しているのが、大きく響いてきます。そして、そのような問題が大きくなれば、学校が働く場として、よくない職場だということになって今します。まさに、悪循環。

先生たちの働き方に責任を感じていない管理職がいる事実

 どんな職業でもそうでしょうが、自分がやってきたことがベースになります。今、50代前半から、４０代後半の先生たちが今は校長や副校長・教頭になっています。この世代が管理職になり、職員の管理をしているわけですが、この世代は、ここまでハードな働き方をしてきてしまっている世代です。採用された時には教員の採用枠が非常に少なく、教員になっても、同世代がほとんどいないような時期でした。ですから、若いうちからかなりハードワークを強いられてきたのだと思います。また、この世代が先生になったころから、学校の業務が不思議と拡大した時期です。また、保護者からのクレームなども増えてきましたし、コンプライアンスに係るようなことも増えていった時期だと思います。ですから、遅くまで仕事をしていることが自然とそれまでよりも増えていったと思います。

そういう世代が、今管理職として、学校や職員を管理しているわけです。その世代の先生たちは、授業研究などにも熱心に取り組んできました。ですから、授業研究などもとても大切にしたい人たちが多くいます。教育関係の学者さんたちが、日本の教育のアドバンテージは、授業研究にあるなどと発信していた時期でもあると思います。また、教育課程の大転換があった時期でもあります。様々な事柄が、この世代の先生たちの方向性を決めていると思います。ですから、今でも、授業研究を熱心にやることが必要だと考えている管理職は少なくないと思います。実際に、どのような効果を上げているのかなど測定することがないのが教育界ですから、よいと思えば、つき進めていく傾向が強いのです。

しかし、勤務時間の中で、授業研究に関する業務をすることは、ほとんど不可能です。これは、即座に時間外勤務時間を増やしたり、自宅への持ち帰り仕事になることは、自明の理です。

先生たちの仕事は朝早いです。少なくとも８時ごろには出勤しています。ですから、本当ならば、５時前には勤務時間が終わっていなければなりません。早く帰れと言われても、２週間後には、指導案を出さなければならないとなれば、当然、その仕事は家に持ち帰るしかなくなります。それも、どれだけ、そのことに意味があるのか分からない仕事なのです。

１５０年前から、現在に至るまで、教育に関する決定的なマニュアルはできていません。何をどうすればよいかなど、どんな教育学者でも答えを出すことができていないのです。それなのに、授業研究と称して、一般の先生たちにそれを強いるのは無駄なことではないでしょうか。

自分たちが大変だったから、後輩にもそれをさせるのは、悪循環でしかありません。もっと、現在の流れを感じて、管理職として、働いてほしいものです。

人手不足の実態は

 毎日のようにネット上には教員不足についての記事が出ていますよね。でも、それって真実ではない気がします。実態は、もっとひどい状況なのではないでしょうか。

教員採用試験を受けてくれる人がいない。教員免許を持っていても、募集に応じてくれない。欠員は、今では日常茶飯事等々。このことは、よく伝えられています。ですから、いまさら書いてもしょうがないかもしれません。でも、現場は、そういう事態どころではないという話を聞きます。自分の体験としても、もっと状態は悪いと思います。

まず、欠員補充がされても、使える先生ばかりが補充されるのではないということです。

この採用試験の状況の中で、何年も合格を得ることができない人がいます。教育委員会が厳しいのではないと思います。実際に面接試験の試験官を経験したことがありますが、落とすからには、落とすなりの理由があります。今の採用試験は、かなり甘いと思います。採用試験の時の基準は、僕は、自分の学校で一緒に仕事ができるのか、という基準で臨んでいました。一緒に働くことに抵抗があると思った場合は不採用にしてきました。一緒に働くというのは、その人を先生として育てていけるかということです。けして、最初から完璧にできることを期待しているわけではないのです。ようするに、先生として育成することが難しいというレベルでなければ、採用してもやむなしと思って、採用するかどうかを考えているわけです。その状況で落ちた人たちが、補充される先生の候補になっています。かなり、この状況ってひどいと思います。実際、試験を落ちている人を先生として雇用したことがあります。ですが、やはりうまくいかないんです。先生という職業に向いていいない要素があるのです。アドバイスされても、それをうまく消化できなかったり、子どもの話を聞くことがうまくできなかったり、事務処理が計画的に進められなかったりとか。いろいろなトラブルが起きてしまいます。保護者からも、いろいろ指摘を受けることになります。

欠員補充も問題なのですが、これもよく報道されていますが、メンタルの不調を訴える先生が本当に増えています。みんなと同じように仕事をしてもらうことが難しかったり、担任は無理だというケースも多くなっています。特に、小学校は、定数が少ないですから、一人でも、仕事上の配慮をすることができる枠がほとんどないわけです。そういう先生が年々増えていくとどうなるかは、分かってもらえると思います。担任ができる先生の数とクラスの数が一致しなくなっている学校も増えていると思います。

実際の人手不足は、報道されているよりももっと深刻だと思います。

やっていた行事を止められますか？

 去年までやってきたことを止めたり、規模を縮小したりすることはできるのでしょうか。答えは、「できます」です。学校がどの行事をやるのか、決めることができるのは、学校自身です。ほかの人たちー保護者や地域の人、教育委員会などーから、何かを言われる必要はないと思います。どうしても、これまでやってきたことを止めるのに躊躇するのは事実です。ですが、なぜ、やめることにしたのか、明確に説明ができれば、それで十分だと思います。例えば、学校だよりですが、今までは、何百部も刷って、地域に配布していました。やめたら、地域の自治会から何か言われるのではないかと考え、ずっと続けていました。しかし、実際に地域の自治会に学校だよりの配布を止めたいというと、その方がうれしいと言われました。手間がかかるし、学校だよりだけならば、ホームページを見れば済むとのことでした。前にも書きましたが、運動会を午前中だけの実施にしました。実際に午前中にしてアンケートをとると、圧倒的に午前中だけの実施がよいという回答をもらいました。テントをなくしましたが、なくしてもらってよかったという意見が多数を占めていました。4年生の宿泊体験学習の実施を止めた時も、保護者の意見は学校の判断を支持するというものでした。実施しないと保護者から、クレームが来るのではとドキドキしていましたが、そのような声は一つも上がりませんでした。

学校は、無難なこと＝昨年通りという式で考えているのだと思います。しかし、今の保護者は、とても理解があるのだと思います。理解を求めるというよりも、なぜ、そうしているのかを明確に保護者に説明してくことが何より大切なのではないかと思います。

まず、校内でしっかり話し合い、方向性を明確にすることが大切だと思います。校長としては、ドキドキすることがいろいろあります。それは、何か言われたらいやだなと思ってしまうからです。しかし、職員のことや子ども達のことを考え、決めたことには意味があると思います。そして、その考えがしっかり伝われば、保護者からの苦情という形にはならないのではないでしょうか。僕は何年間か、校長をしていましたが、色々変えたことについて、保護者から言われることは一度もありませんでした。

学校が、保護者や地域の人たちを信頼し、学校独自でしっかりと物事を決めていくことが何より大切だと思います。

午前5時間授業って、そんなにいいのか。

 ここ２．３年流行っているのが、午前５時間授業です。僕も、午前中に５時間実施するという経験をしました。実際に実施してみて、先生たちの感想は、「よい」というものでした。ですので、それ以降のその学校では、午前５時間授業を実施しています。

じゃあ、何がよいのかですが、おそらくよく言われるのが、子ども達の下校時刻が早くなるということです。働き方改革の一環としてとらえられていると思います。確かに、午前中５時間やってしまえば、午後は最大で１時間授業をすればよいわけです。ですので、下校時刻がうまくやれば１４時過ぎになるというのが売りになります。

しかし、問題点もあります。給食を実施している場合、早くても、給食の時間は１２時。遅くても１２時３０分には、給食を開始しなければなりません。その制約があるために、思っているほど子ども達の下校時刻を繰り上げることはできません。午前４時間授業でも、下校時刻を１５時前にすることは可能です。まあ、１時間近く早くなっていますから効果がないとは言えませんが。問題点の２は、１年生の授業時数が大幅に多くなってしまうことです。１年生の授業時間は、週に２から３回は４時間目までで授業が終わります。それで、ちょうど授業時数が合うわけです。しかし、午前５時間授業だと、１００時間以上指導要領に書かれている標準時数よりも授業時間が多くなってしまいます。ほかの学年が、授業時数を減らしている中、１年生にだけ、授業時数が増えていくのは、一考の余地があると思います。もう一つの問題は、４０分授業です。午前５時間を４５分授業で実施しようとすると、やはり始業を早める必要があります。そうすると、文科省が出しているように４０分授業を選択するということになります。あまりうるさく言われていないので、よいのかもしれませんが、標準事業時数は、従来のままという条件が残されている現状では、いろいろと４０分授業には問題が出てきます。国語や算数は、繰り返し練習をした方がよい内容があります。理科や社会も、それなりに工夫することができると思います。ですが、図工や音楽、体育、家庭科などは、そうはいかないと思います。８時間実施すると、９時間目が必要になるわけですが、それに合わせて、授業時数を調整するのはとても難しいと思います。

昔々のお話ですが、４５分授業と４０分授業をめぐってはいろいろと論争がありました。文科省が４０分授業は認めないといったために、全国小学校は４５分授業の実施をしてきたわけです。休み時間についても、ゆったりと休み時間をとれという方針の時代があり、小学校は、かなり長い休み時間を設定していました。それらの経過を、全く無視して、新しい制度を現場の声として進めようとしている気がします。

もし、新しいことを始めるならば、新しい考え方をしっかりと中核に据えて実施すべきです。中途半端なことをやれば、また、矛盾点が出てくるような気がします。

ベテランからの伝承

 いったいどのくらいやっているとベテランっていうのか分かりませんが、20年くらいを一つの区切りとして考えたいと思います。２０年というと、２３賛意から始めると４３歳以上になります。

この世代は、まだ、教員になるのが難しい時代の最後くらいになると思います。また、意外と他業種からの転職組が多い感じもします。ですから、年齢＝経験年数ではない世代でもあります。

また、このくらいの年齢から上は、ベビーブーマーの子ども達であり、この国の中では、最後の競争世代かもしれません。いろいろな面で大変な世代であり、今は、給与が一番挙げてもらえないなど、不満を抱えている世代でもあります。

単純に言えば、ベビーブーマーの子ども達ですから、本当は、この世代の子ども達は、多くなるはずなのですが、統計的には、そういう傾向はみられないと思います。出生率が下がり始めの世代でもあると思います。それだけ、出産や子育てに力を注ぐことができなかった世代だということもできます。また、価値観の転換が起きた世代なのかもしれません。

この世代は、人数も少なく、その上の世代からは、いろいろとやらされてきた世代です。今の50代に育てられた世代です。この業界は、かなり流行で動きます。どこかの誰かがやったことがじわじわ広がり、いつの間にかみんなが当然やることになっていきます。

一例をあげます。漢字ドリルの話です。いつのころからか、漢字ドリルで間違えがあると、付箋を貼ってあげるというのが広がってきました。僕は、現役時代、そういうことをやっていませんから、おそらく今の50代前半あたりが始めたことだと思います。間違えがあると、その部分に付箋を貼るわけです。子ども達は、その付箋を見て直し、再度提出し、先生はそれを再度採点します。付箋が無くなれば、ｏｋなのですが、また、間違って練習をしていれば、そこに付箋を貼るわけです。問題は、その作業時間です。ここまでずっと書いてきていますが、時間は有限なのです。いったい、どれだけ手間をかければよいのかという話になります。

先生たちは、そのことが効果を上げているかをあまり考えていません。よいと思えば、取り入れ、その効果測定をすることなく継続するというパターンになります。おそらく付箋を使い始めた人は、もう一工夫していたのではないでしょうか。やり方だけを継続しても、効果は上がらないと思います。

今のベテランは、丁寧に指導することにこだわりがあるような気がします。そして、伝承してしまうのです。そのやり方を若手に。やらなければ、やらないで済ませるのでしょうが、多くの場合、やり方の伝承は続いていきます。

デジタルデバイスが普及し、方法論にも変化が出てきています。折角のチャンスですから、今までやってきたことを振り返り、その効果性について検証するというスタンスが必要だと思います。

よい授業って何だろう

 よい授業って、基準は何でしょう。おそらく一人一人違っているんだと思います。意見が多く出て、子どもたち同士が対話的に授業が進んでいけば、まあ、大半の人がそれは、よい授業だと思うかもしれません。静かな教室でも、子ども達が試行していることがわかる授業であれば、それもよい授業だと感じる人が多い気がします。意見がたくさん出るため目には、回答しやすい問いが必要です。発問が適切であれば、意見は出ますが、問題は、そこから先です。その発問と子どもの回答で完結してしまえば、一問一答の典型になってしまいます。回答が複数考えられる問題で、さらに、回答が対立するような内容でなければ、対話的な授業が成立しないことになります。

今は、教科分担制が小学校でも実施されるようになり、一人の先生が複数回同じ授業を行うことができます。複数回行うことで、発問を少しず変えて、よりよい発問に変えることができるようになります。

まず、考える授業にするためには、考えるきっかけを子供一人一人が持つことができることが大切です。子ども達が考えるためのきっかけを持っていなければ、発問は子ども達の頭の上を通過するだけです。逆に、単純な答えが出されるようであれば、それ以上授業の広がりは出てきません。

先生がしゃべりすぎる授業も、子ども達にとって、考えるチャンスが無くなるので、一生懸命しゃべっても、あまりプラスにはならないような気がします。

もちろん、教えなければならないことは、しっかり教えなければなりません。

ともかく、答えが複数考えられるような発問を考えてみたらどうでしょう。そういう問いができれば、考えるきっかけができます。また、自分の考えを裏付ける資料を探したり、友達の意見を生かしたりすることができます。

よい授業かどうかは分かりませんが、子ども達が楽しく考えることができる授業をするように心がけることが大切だと思います。

不祥事が連発

 職業と性癖って関係性が薄いんだと思います。教員だから起きていることではなく、性癖ゆえに起きていることだと思うのですが、どうなのでしょう。

もちろん、職業的な面として問題なのはわかります。キャリアがあればあるほど、関係している人間が増え、影響力が多いわけです。ですから、教員がやっちゃいけないというのは間違いないことだと思います。

では、どうすれば、ここまで起きている様々な不祥事が無くなるのでしょうか。すでに書いたのですが、罰則規定だけを厳しくしても、具体化しても、ダメなのだと思います。それが、有効であるなら、すでに不祥事は起きなくなっています。

では、解決法はあるのでしょうか。方法としては、採用する際に、確認書を作り、次のようなことは禁止されていると明記したものを交わし、それに反した場合の罰則規定を明確に伝えることが大切だと思います。また、猥褻事案に関する事柄を内容的に明記しておくことが必要なのではないでしょうか。それだけで、効果があるのかといわれればないとしか言いようがありませんが、明記しておくことは大切だと思います。

採用時の契約はとても大切だと思います。子どもが可愛いと思うことと、子どもを性的な対象にすることは全く別の次元です。

不祥事が起きたこときのことは、以前書きましたので重複は避けたいのですが、本当に現場を疲弊させます。無用の対応が必要になってくるわけですから。そのことだけでも、すべての教員が自覚している必要はあると思います。

何時まで対応すればいいのか

 よく新聞やテレビなどで取り上げられているの一つが、夜遅くなってからの保護者からの連絡への対応です。夕方以降、電話とったら、それが１時間にわたる苦情だったり、抗議だったりしたという話です。

一番の対処法は、留守番電話にしてしまうことです。留守番電話にしたくても、一定の時間になったら、対応しないと決めることだと思います。僕は、１０年近く前にいた学校から、留守番電話にするようにしてきました。実際、１０年間、留守番電話にして困ったことはありませんでした。

まず、学校だよりに「職員の勤務時間」について書きました。その中で、就業時間後は、電話での対応はできません。と書きました。今どきの保護者は、男女を問わず会社での勤務経験がある人が多くなっていますから、「職員の勤務時間」と電話対応の時間が書かれていれば、納得してくれるのだと思います。もちろん、学校側からは電話をすることができるわけですから、どうしても、その日のうちに家庭にお知らせしておきたいことがあればできます。また、連絡用のアプリを活用している学校が多いと思います。保護者は、連絡帳機能のようなものを活用して、学校に連絡しておきたいことは連絡してくると思います。逆に、学校からも、個人単位でアプリを通して、連絡することができるようになっていると思います。まあ、持ち物の連絡を忘れたからと、手軽に利用することも多いようですが、保護者からの連絡もアプリを通してというのが多くなっていると思います。

学校は、警察や消防、大規模な病院とは違います。これらの組織は２４時間体制で仕事をしているわけで、しっかりとシフトができています。学校は、朝８時ごろから、夕方の５時前までの勤務になっています。ですから、２４時間対応するような形をとってしまったことが問題なのです。留守番電話やアプリの活用など、いまさらのことが多いと思います。ですが、もしやっていない学校があったら、すぐにやるべきです。仕事をしている保護者だって、休憩時間はありますから、決して、夜にならないと連宅が取れないということはありません。先生たちの勤務について、しっかりお知らせすれば、すむことが大半です。夜遅くまで学校にいたためにつらい思いをすることがあってはいけないと思います。

余裕があればできるのに

 余裕があれば、休み時間に子どもと一緒にドッジボールをしたり、追いかけっこをすることができます。まあ、体力も必要ですから、余裕だけではないのですが。

若手の先生のアドバンテージは、子どもと同じように動くことができることだと思います。たとえ、6年生でも、一緒に遊んでいると、いろいろな話をしてくるようになります。休み時間の遊びながらのコミュニケーションは、とても大切だと思います。子ども達も、素直に喜んでくれます。若い先生が好きな理由の一つは、やはり一緒に何かできるという期待感だと思います。

僕が若いころは、授業が終わって、子ども達が下校した後、学校に遊びに来る姿をよく見ました。そして、子ども達の輪に先生が加わることもよくある光景だったと思います。

もちろん、ここまで書いてきたように、現在は、そんな余白の部分は学校にはありません。ぎっしりと予定が詰まっています。

不祥事が起きたりすると、学校はひたすら防御態勢に入っていきます。教育委員会は、研修を白と繰り返し言ってきます。研修をするのはよいのですが、そこに貴重な時間を当てなければいけないという現実があります。子ども達と遊ぶなんて、もってのほかになるわけです。

クラスの中で中心になる子どもと一緒に遊びながらいろいろと話し、クラスへの全体の求心力を高めることができることが多くあります。子ども達と気持ちを通じ合わせることはとても大切な学級づくりの要素だと思います。

ぜひ、余裕のある学校にしてほしいなと思います。

人が足りないのを解消できるのでしょうか。

昨年、１２月に給与表の改定をしたのだと思います。初任給を上げるためが一番の理由だったと思います。初任給を上げるということは、若手の給与を同じように上げなければなりません。その結果、勤続年数が多いほど、給与を上げないということが起こったわけです。物価だから、給与の引き上げをするという報道がありました。しかし、２０代は、１カ月分の給与引き上げをしたのですが、４０代以上は、５０００円程度の引き上げにとどまることになりました。企業の状況は分かりませんが、教員に関しては、そういう実態がありました。「いまさら転職するわけないから、給与は引き上げない」と考えているんじゃないという声が職員室で聞かれました。

人材不足が著しい中、大企業では、初任給３０万という発表が続きました。それに引き換え、教員の初任給は、手取りで２０万ちょっとだと思います。そう考えると、やはり教員になってもらうためには、初任給を引き上げるというのも必要な戦略だとは思います。

ですが、ここまで、失った３０年といわれる中で、公務員の給与を抑えることに熱心に取り組んできたのは政府です。教員の給与も例外ではありません。僕自身、その中にいましたから、給与って上がらないという感覚があります。バブル以前から仕事をして痛みとすると、本当に、異常な事態が続いていたんだという実感があります。

今まで、就職氷河期などがいい例ですが、就職難の時代ほど、簡単に人材を集めることができたのだと思います。また、就職氷河期の時代は、ちょうど、教員の採用が少なかったじきでもあります。ですから、採用試験のハードルも高く、苦労した人たちも多いと思います。ちなみに、僕が採用試験を受けた時には、実技試験がありました。実技試験を始めた年でした。水泳をしたり、跳び箱運動をやったり、オルガンを弾いたりしました。

今の２０代は実技試験が無くなっています。採用試験を受けてくれる人を増やすためです。試験の負担の軽減を図っても、実際には採用試験を受けてくれる人が増えているという様子はないような気がします。もちろん、一つの自治体が実技試験をやれば、そこだけが避けられるというのも事実でしょう。

教員免許を取得するための大学も増え、初任給も上げ、採用試験の煩雑さをなくした。これだけのことをしても、今年の採用試験の倍率が上がらい。これが事実です。では、どんな手を打てばよいのでしょう。初任者研修を進めるために、初任者のためのサポートのための先生を雇用しています。しかし、毎日いてくれるわけではなく、週に１日だけ、いてくれる程度なのです。こういう直接担任をするのではない職種なら、定年で辞めた人でも、やってくれる可能性はあります。思い切って一人に一人指導教官をつけ、複数で１クラスを見るという手も打てるのではないかと思います。

それから、思い切った手としては、夏休みです。夏休みをしっかりとれる仕事だと謳ってしまえばよいと思います。長期の休暇が取れる職種として、魅力が出るのではないでしょうか。夏季休暇を１０日つけるとか。そうすれば年休（有給休暇）と合わせれば２週間以上休みを取ることができます。これならば、人件費が増えることはないので、実行可能だと思います。世間的にも、学校の先生をこれだけ優遇しているとアピールできることになると思います。

そこまでしないと人が集まらないという実態を訴えるべきです。

楽しい仕事なんです。先生は。

 いろいろ世間から言われたり、報道されている教育会です。確かに、問題も、課題も山積なのです。学級崩壊だったり、保護者からの苦情に対応しきれなかったり、メンタルをやられて給食する人数が多かったり、等々。

でも、本当は楽しいんです。先生という仕事は。授業をしていても、子ども達と話していても、遊んでいても、楽しいことはたくさんあります。イメージしたとおりに行けばとても楽しいと実感できるのです。まあ、僕があまり授業がうまくなかったからかもしれませんが、いい授業だったと感覚的に思えるのって、年間数回かもしれません。でも、イメージしたとおりに行ったときは、とても気持ちが良いものです。

先生という仕事は、とても素敵な仕事だと思います。毎時間、毎時間、自分が考え、自分で進め、自分で評価するわけですから、大変だと言えば大変ですが、それ以上に、楽しいと感じることが多くあるんです。けして、つらくて、つまらない仕事ではありません。人それぞれ、感じ方や考え方は異なっているので、すべての人がそう感じるかといえば、そうではないと思います。しかし、これだけ、いろいろなことを任されて、自分の裁量で進めていくことができる仕事は少ないのではないでしょうか。まあ、数値的な評価がないため、客観的に自分の授業や学級経営を計測することは難しいのですが、自分のクラスの子ども達が褒められたり、意欲的に頑張っている姿を見れば、心が満たされます。

うまくいって当たり前、ということは言えます。

ちゃんとできてて当たり前、なんです。

でも、その中でも、頑張っている子ども達や自分を褒めてあげる何かがあるはずです。

そして、先生という仕事が楽しい仕事だということをもっと強調していいのではないかと思います。

６月までに

 初任の先生のクラスが崩壊しちゃうのは、理由がはっきりしているのではないでしょうか。

4月は、子ども達が頑張ります。多少の疑問はあっても、進級したことで緊張感もありますし、今年は頑張ろうと素直に思っている子が多いと思います。

５月は子ども達がクラスや先生に慣れてきます。それでも、ゴールデンウィークがあったり、運動会がある学校や遠足などのイベントがある学校が多いと思います。家庭訪問や個人面談などもあり、子ども達は自分の良い面を見てほしいと思っています。

この２か月で、ペースをつかめればよいのですが、そこまでがうまくいっていなければ、どうすることもできなくなってきます。

４月、子ども達にしっかりと話し器を聞く習慣を作る。そのために、先生は分かりやすく話す技術を磨く。

５月、子ども達に学級意識を植え付ける。自分だけでなく、共同生活をしている人がいるということをしっかりと学ばせる。

もちろん、１年生と６年生では、内容は異なってきますが、まず基本として、この２つのことが定着するようにしなければなりません。

前にも書きましたが、どんなに素敵な話をしても、聞いてもらえなければ、意味がありません。話の内容ももちろん大事ですが、話し方や表情などを豊かにすることがまず第一です。

新人の先生たちの多くは、授業をどうするかを考えます。それは大切なことですが、どうやって話すのかを考えることの方が大事だと思います。ゆったりしゃべることやはっきりしゃべることをうまく使分けることができれば、それだけで、子ども達に伝わる内容が増えていきます。表情もです。笑顔で話すことを基本に、にこやかな先生のイメージを植え付けていかなければなりません。何か問題が起きた機、少し表情を曇らせるだけで、普段と先生の様子が変わったことを伝えることができます。

授業の内容を理解し、どのように板書をするかを考えることも、大切ですが、自分の話し方を考え直すことも大切です。

６月は、一番最初の鬼門になる可能性が高いです。そうならないように、今一度、考えてほ見てほしいと思います。