授業において、何をすればよいのか、何を考え、話し合えばよいのか。これらはすべて、先生から発せられる言葉によって決まります。だからこそ、先生が明確に、できるだけ短い言葉で指示を伝えることができれば、子ども達の理解は深まり、その後の活動もぐっと活発になります。 どうすれば子ども達にわかりやすく伝わるのか。そのための工夫と努力を惜しまないでください。その姿勢は、必ず新しいクラスでよい結果を生み出すはずです。
そして、若手や初任の先生方にもう一つお伝えしたい重要なことがあります。それは「しっかりと先生になりきってほしい（先生を演じてほしい）」ということです。
そんな時、先生はしっかりと子どもの話に耳を傾け、判断し、その結果を明確に伝える必要があります。ただし、即答できない場合は「今は答えられないから、確認してから伝えるね」と誠実に返すことも大切です。他の教員や保護者への確認が必要な事案を安易に判断し、後から訂正するような事態は避けなければなりません。
初めのうちは、「先生という大役を任され、その役を演じている」というくらいの心構えで構いません。自信を持って、子ども達の前に立ってください。
子どもたちに話をするときは、「話す速さ」を意識しなければなりません。特に低学年の子どもは、耳から入った音の情報を脳で処理する能力がまだ十分に発達していません。人間の聴覚の素晴らしいところは、必要な音だけを拾い上げて脳に伝えられる点です。以前、聴覚障害のある子どもたちを教える先生から、「補聴器は音を単純に大きくするため、必要のない雑音まで大きく聞こえてしまう」という話を伺ったことがあります。実は、小学校低学年の子どもたちもそれと似ていて、必要な音だけを上手に拾い上げることがまだ十分にできないと言われています。そのため、大人の話すスピードが速すぎると、理解への大きな障害になってしまうのです。まずは、十分にゆっくりと話すことが必要です。もちろん、速さだけの問題ではありません。周りの雑音が極力遮断されている環境をつくることも、子どもたちが話を聞き取りやすくなる重要なポイントです。
■ 1回の指示は短く！「1文を長くしない」工夫 次に気をつけてほしいのは、「1文を長くしないこと」です。話の中に、いくつもの指示が詰め込まれていることがよくあります。例えば、「休み時間になったら校庭に出ます。チャイムが鳴るまでは遊んでいてよいですが、鳴ったら鉄棒の前に集まり、班ごとに分かれます。校庭に出るときには赤白帽を持っていってください。」といった具合です。指示を出す側としては伝えたいことばかりですが、1回の話に複数の指示内容を盛り込むのは避けるべきです。どうしても複数の指示を出したい場合は、話した後に黒板に書くなどの視覚的なフォローが欠かせません。指示に限らず、子どもたちに何かを理解させたい場合は、図表や具体的なイラストなどを用いることも非常に効果的です。
よく実践される方法ですが、時計の模型を使って「長い針がここに来たら、こうします」と視覚的に示すなど、話す際の補助的な教具を導入することも大切ですね。
■ 学年始めに押さえたい「聞く姿勢」の育て方 「話を聞く姿勢」を育てることは、学年始めに取り組むべき最重要課題の一つです。「これから先生が話しますよ」という合図を子どもたちに理解させる。そして先生自身も、声の大きさや表情、話す速さ、間の取り方などに気を配り、子どもたちが「理解できる話し方」を心がける。まずは、この基本となる部分をしっかりと押さえていくのがよいのではないでしょうか。
４月の学校のスケジュールによっても変わってくると思いますが、僕の経験上、個人面談や家庭訪問が一区切りになります。もちろん、どの学校でも予定されているとは限りませんが、その場合でも、５月の連休までが一つの区切りとなるでしょう。
スタートの時期に当たる４月。必ずやらなければならないのは、「話を聞く姿勢」を作ることです。先生が前に立ち、動きを止めたら、全員が話を聞く意思を見せることができるようになることが大切です。
どんなに素敵な話をしても、どんなに大切なことを伝えようとしても、子ども達の側に「話を聞く」という意思がなければ伝わりません。子ども達に話を聞くことの大切さを伝えることも必要ですが、まずは、先生が教室の前に立ち、子どもたち全員が先生の方を向いて、話を聞く態勢をとれるようにすることが何より重要です。
もちろん、そうするためには、しなければならないことがあるでしょう。 まず、話し始めるタイミングをはっきりと分かるようにすることです。先生が黒板の前に立ち、動きを止める。そうした行動で、先生が何かを話す時だということを教えます。また、話をするときは、先生自身が子ども達をしっかりと見ること。子どもたち全員が話を聞くことができると判断するまで、話し始めないことも伝えておきましょう。
声の大きさも大切です。子どもたち全員が教室内にいるとき、先生の声がどう聞こえているのかを確認しましょう。声質によって、声の響きや通り方に差が出ます。一番後ろの子どもにまで、しっかりと声を届けることは絶対条件です。しかし、大きすぎる声もよくありません。大きい声には限界がありますし、言葉がきつく感じられてしまうこともあるからです。
話す「速さ」も、わかりやすい話し方の重要なテクニックです。小学生の場合、低学年の聞き取る力はまだかなり低いと考えておいてよいと思います。子ども達がしっかり聞き取れる速さで話をしなければなりません。**一方で、高学年に対して全く同じ話し方をするわけにはいきません。**それぞれの学年にとって、適切な速さはどれくらいなのかを理解する必要があります。
こうやって文章にすると簡単なのですが、時間が少ない時、あわてているとき、子ども達が落ち着かない様子の時などに、話し方に気を付けるのはなかなか難しいものです。
もし、これを初任の先生や若手の先生が読んでくれていればいいなと思っています。 続きがまだありますので、また明日書いてみたいと思います。
読んでくださっている方々、ありがとうございます。 もしよければ、どんな方が読んでくださっているのか、コメント欄で教えていただけると幸いです。
去年１年がどうだったかということを考えるのも大切ですが、新しい１年をどう迎えるかを考えるのはワクワク、ドキドキするものです。転勤をした年でなければ、少なからず子ども達の様子は分かるのですが、新しいメンバーで始める新しいクラスというのを想像すると、やはり緊張感が漲ってきます。
この時期にすべきことは何でしょう。
まずは、自分のクラスの子どもの名前を覚えることです。名簿を何回か見て、名字だけでよいので覚える。これが基本だと思います。初日から名簿を見ずに名前を呼んであげることができると、子どもとの距離がぐっと近くなりますね。そうはいっても、急に３５人の名前を覚えることは難しいと思います。僕は、よく上履きに書かれている名前をさりげなく見て、声をかけていました。何回も名前を呼んでいるうちに、しっかり頭に入ってきます。
４月のスタートがうまくいくことは、何よりも大切なことです。先生達も、まず自分が理想としているクラスをイメージしてほしいと思います。こんな風な授業がしたいとか、こんな雰囲気のクラスにしたいとか。ともかく良いイメージを頭の中に思い浮かべることが大切です。
そして、そういうイメージのクラスにするという気持ちを持つこと。子ども達は、先生の最初の言葉を待っているはずです。自信をもって、子ども達に向き合ってほしいと思います。
■ 国立偏重だった時代から、私学で免許が取れる時代へ 私が大学を受験した頃は、小学校の教員になりたければ基本的に旧師範学校の流れをくむ国立大学の教育学部に行くのが当たり前でした。私立大学で免許を取得しようとすると選択肢は極端に狭く、理系が苦手で私立に進んだ私の周りでも、関東で免許が取れる私立大学は当時7校程度しかなかったと思います。 しかし、今は200近い私立大学で小学校教員免許が取得できます。資格取得を大学の売りにする学校が増えたためです。
■ 免許取得者は3万5,000人。なのに倍率は2倍未満 1980年代には約3万人だった小学校教員免許の取得者は、現在では年間約3万5,000人にまで増えています。 一方で、1年間に必要とされる新規の教員数は1万5,000人を切る程度です。計算上は採用試験の倍率が2倍を大きく超えるはずですが、現実は大半の自治体で2倍を切っています。 つまり、「教員免許を持っている人を増やす」という施策だけでは、教員不足は全く解決しないということです。
■ 今までの慣習にとらわれない改善策を 以前から繰り返し主張していますが、まずは以下のことを進めるべきです。
業務時間を明確にし、保護者にもしっかり伝える
夏休みを確実に取得させ、新しい「職業的な売り」にする
AIを効果的に利用し、事務作業などの業務軽減を図る
これだけでも、職場としての魅力は大きく変わるはずです。もちろんその他の施策も必要ですが、現場にはすぐにできる改善策がたくさん眠っています。これまでの慣習にとらわれず、本気で改善する努力をすべき時が来ています。
例えば「家庭科」です。週1.5コマ（2週で3コマ）の配当ですが、実習準備や後片付けが必須の教科です。専科の先生がいれば、複数のクラスを連続して授業することで準備・片付けを効率化できます。 しかし、これを担任が持つとなると話は別です。
空き時間が消滅する
準備・片付けの時間が新たに発生する
慣れない実習手順の確認作業が増える
結果として、他の教科の準備や採点業務がすべて後回しになります。感覚としては、授業1コマの負担増ではなく、**「3時間分の業務ロス」**が発生するのに等しいのです。
■「月44時間」の残業が生む矛盾 こうした業務のしわ寄せは、すべて時間外勤務に直結します。 よくある勤務実態として、朝30分、放課後1時間半の残業をしたとします。
1日2時間 × 22日 ＝ 月44時間
これは、労働基準法の原則的上限（月45時間）ギリギリの数字です。しかし、教員の場合は給特法の壁があり、これを「残業」とは呼んでもらえません。
現状： 月額約1万6千円（調整額）のみ支給
本来： 年額約150万円相当の残業代が未払い（試算）
罰則： いくら働かせても管理職への罰則なし
給特法制定当時（昭和40年代）の「残業月8時間」という前提は、もはや完全に崩壊しています。
■「1兆円」を惜しんで現場を疲弊させるのか
もし今、教員に正当な残業代を支払うと、国全体で約1兆円が必要になるそうです。国や自治体がこの問題に口をつぐむのは、結局のところ「教員の健康より予算が大事」だからではないでしょうか。
若手教員の増加に伴う産育休の取得、メンタル不調による休職……。「先生が足りない」というリスクは今後ますます高まります。 「未配置」の穴埋めで現場が倒れてしまう前に、時間外勤務の削減と、給特法の抜本的な見直し（残業代の支払い含む）が急務です。
臨任と非常勤の大きな違いと、深刻化する人材不足の現状 学校現場を支える「臨任（臨時的任用教職員）」と「非常勤講師」には、働き方や役割に大きな違いがあります。 臨任（臨時的任用教職員）とは？ まず「臨任」ですが、基本的には正規の教職員と同じように扱われます。臨任が必要になるケース...
